居抜きオフィスに移転するメリットと注意点。他のオフィス形態との違いを紹介- コラム|オフィス移転・内装レイアウト設計、デザインならリリカラ株式会社

居抜きオフィスに移転するメリットと注意点。他のオフィス形態との違いを紹介

居抜きオフィスに移転するメリットと注意点。他のオフィス形態との違いを紹介

短期間での移転や初期費用の削減をしたい場合、居抜きオフィスへの移転がおすすめです。
デザイン性が高い居抜きオフィスも多く、近年は注目が集まっています。

本記事では、居抜きオフィスに移転するメリットや注意点を解説します。他のオフィス形態との違いもご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

居抜きオフィスとは

居抜きオフィスとは、前の入居者が使用していた内装や家具、設備をそのまま引き継いで利用できるオフィスです。

近年は居抜きオフィスが増えていますが、その背景にはリモートワークの普及によるオフィスの縮小や移転が増えたことがあります。コロナ禍で多くの企業がリモートワークを導入し、広いオフィスが不要となったため、居抜きオフィスの需要が高まりました。

また、企業が頻繁に移転することで、比較的新しい設備が残る居抜きオフィスが増えたことも、注目をされている理由といえます。さらに、初期費用を抑えたいスタートアップやベンチャー企業にとっては、居抜きオフィスは経済的にも魅力的ものとなっています。

他のオフィス形態との違い

居抜きオフィスと類似したオフィス形態として、サービスオフィスやレンタルオフィスなどがあります。

・サービスオフィス
・レンタルオフィス
・シェアオフィス
・コワーキングスペース

サービスオフィスは、オフィス家具や設備がすべて揃っており、その場に行くだけで業務を開始できるオフィスです。一般的には受付サービスや会議室、インターネット接続などの基本的なオフィス機能が含まれています。サービスオフィスは、短期間の利用から長期契約まで対応しているため、プロジェクト単位での利用や急なオフィス移転にも適しています。

レンタルオフィスは、基本的なオフィス家具や設備が揃っており、法人登記も可能なオフィスです。サービスオフィスと似ていますが、より個別のスペースが確保されています。

シェアオフィスは、複数の企業や個人が一つのオフィススペースを共有する形態です。個室や固定席が用意されており、プライバシーを確保しやすいのが特徴です。多くの場合、法人登記が可能で、プリンターや会議室などのビジネスに必要な設備が整っています。比較的長期の利用を想定したプランが多く、安定した業務環境を求める企業や個人に適しています。

コワーキングスペースは、より開放的で柔軟な作業環境を提供する空間です。共有のオープンスペースが中心で、自由に席を選んで作業できます。利用者同士の交流やネットワーキングを重視し、多様な職種の人々が集まります。短期利用や時間単位の利用など、柔軟な利用形態が特徴です。フリーランスや起業家、リモートワーカーなど多様なニーズに対応し、創造性とコラボレーションを促進する環境を提供します。

居抜きオフィスのメリット

ここでは、居抜きオフィスのメリットについて「入居する企業」と「退去する企業」それぞれの角度からご紹介します。

オフィス移転

入居する企業側のメリット

居抜きオフィスに入居する企業にとって、最大のメリットは初期費用が大幅に削減できることです。新しいオフィスを借りる際には、通常は内装工事や家具の購入に多額の費用がかかります。しかし、居抜きオフィスでは前の入居者が使用していた内装や家具をそのまま利用できるため、これらのコストを削減することができます。

また、居抜きオフィスは内装工事や家具の設置が不要なため、契約後すぐに業務を開始できる点もメリットであり、移転に伴う業務の中断を最小限に抑え、スムーズに業務を継続できます。


加えて、居抜きオフィスは環境に優しい面もあります。新しい家具や内装材を購入する必要がないので資源の無駄遣いを減らすことにつながります。サステナビリティを重視する企業にとって、この点は大きな魅力といえるでしょう。

退去する企業側のメリット

居抜きオフィスは、退去する企業にとってもメリットがあります。最大のメリットは原状回復費用の削減が可能になる点です。通常、オフィスを退去する際には、内装を元の状態に戻す必要があり、これには多額の費用がかかります。これは企業にとって大きな負担となりますが、居抜きで次の入居者に引き継ぐことで原状回復費用を削減することができます。

また、退去のスピード感も魅力の一つといえるでしょう。原状回復工事にかかる期間を短縮できるため、迅速に退去まで進めることができます。その結果、新しいオフィスへの移転や事業の縮小・拡大などの計画や実行をスムーズに進めることができるでしょう。

さらに、家具や設備の処分にかかる手間と費用も省けます。オフィス家具や電化製品の処分には予想以上の時間とコストがかかりますが、居抜きならこれらをそのまま次の入居者に引き継げるため、処分の手間が省けます。

居抜きオフィスの注意点

居抜きオフィスを検討する際に、注意したいポイントをご紹介します。

・レイアウトが自社の業務に適していない可能性がある
・家具や設備が不十分または老朽化している場合がある
・清掃状態や内装の傷みが気になる場合がある
・設備の不具合や故障のリスクがある
・契約で特殊な取り決めが必要な場合がある

まずはレイアウトの問題があり、前の入居者の業種や働き方が自社と異なる場合、オフィスのレイアウトが適さないことがあります。たとえば、オープンスペースが多いオフィスであればプライバシーを重視する業務には不向きかもしれません。また、会議室の数や配置が自社のニーズと合わないこともあるでしょう。

この問題に対処するには、事前の現地視察が欠かせません。オフィスを実際に見学し、自社の業務フローや組織構造に適しているか慎重に検討しましょう。必要に応じて、軽微な改修や家具の再配置を行うとより使いやすい環境を作り出せます。

また、居抜きオフィスは前の入居者が使用していた家具や設備をそのまま引き継ぐことが多いですが、それらが自社のニーズを満たさない、または老朽化している場合があります。たとえば「デスクの数が足りない」「椅子の状態が悪い」「収納スペースが不足している」などの問題が考えられます。

対処方法として詳細な家具・設備リストを作成し、各項目の状態を確認することがおすすめです。使用可能なものと交換が必要なものを明確にし、追加で必要な家具や設備を洗い出しましょう。

それから前の入居者の使用状況によっては、床や壁、天井などに汚れや傷みがある可能性があります。入居前のクリーニングや軽微な修繕について、貸主や前の入居者と事前に交渉することで快適な環境で業務を開始できます。

設備面は特に注意が必要であり、エアコン、照明、電気配線、ネットワーク設備などの状態を専門家に確認してもらうことをおすすめします。設備の不具合は業務効率に大きく影響するため、事前の点検と必要に応じた修理や更新が重要です。

契約面での注意点も忘れてはならず、居抜きオフィスの場合、通常の賃貸契約とは異なる条件が含まれる可能性があります。具体的には退去時の原状回復義務の範囲や設備の故障時の対応などについて、契約書に記載されているか確認が必要です。

契約内容については自社で正確に把握できないことがあるので、専門家のアドバイスを受けるといいでしょう。オフィスデザインの専門家や不動産仲介業者に相談すると見落としがちな問題点を洗い出し、適切な対策を講じていけます。

居抜きオフィスはコスト削減や迅速な移転を実現できますが、さまざまな注意点を十分に考慮し、適切な事前確認と対策を行うことが大切です。慎重な検討と準備を行えば、居抜きオフィスのメリットを最大限に活かしつつ、自社にとって理想的な職場環境を実現できるでしょう。

居抜きオフィスを検討する際は事前確認を重視しましょう

居抜きオフィスは、既存の設備やデザインを利用できるため、初期費用の削減などのメリットがあります。入居する企業も退去する企業にもそれぞれにメリットがあるため、魅力的なオフィス形態といえます。

ただ、居抜きオフィスを選ぶ際は、自社の企業規模や業務内容などに合致するかを慎重に検討する必要があります。事前にオフィスの内覧をしたり契約内容を精査したりしながら入居の可否を決定しましょう。

リリカラでは、多くの企業のオフィス仲介やオフィスデザインを手がけてまいりました。オフィスのデザインや移転などをお考えの場合は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

 

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