手放す、集約するだけでは新しい働き方にシフトできない
最近では、オフィスをなくし、フルリモートで仕事をしている企業もあると聞きます。しかしリリカラは、オフィスにはオフィスの存在意義があると考えます。
オフィスがあるからこそ従業員同士の交流が促され、帰属意識も、エンゲージメントも高まり、持続可能な企業になるはずだと。
そこで、オフィスの廃止もしくは縮小を決める前に、「残して強化したい機能」と「手放したり集約したりしても構わない機能」を洗い出してみてはいかがでしょうか。
オフィスに残して強化したい機能
残して強化したいもののひとつが、人材教育の場です。
オンライン研修は時間をムダにせずに効率よく行え、参加者側は集中して聞けるというメリットがありますが、休み時間に同僚と習熟度を確認し、助け合ったり、雑談したりしながら人と人との距離を縮めることが難しい面もあります。
新入社員研修の場合は、特に孤独を感じやすく、心細く感じることもあるでしょう。
実際に出社すれば、企業文化や社風、他の従業員とも交流が図れますし、オンライン研修のみの場合よりも早く仲間意識を高めることができます。
また、他部署や他社との協業により新しいプロジェクトを立ち上げる場合も、やはりオフィスの存在が重要となります。
普段はWeb会議を活用していても、偶発的なアイデアが沸きやすいのはリアルの場。その都度、シェアオフィスを使ってもいいとは思いますが、オフィスであれば、会議の目的に合わせて最適な空間を選ぶことができ、座席を自由に組み替えたり、ホワイトボードを使ったアクティブな議論ができます。
ビジョンやミッションが体現され、ロゴやコーポレートカラーで彩られたオフィスがあれば、帰属意識とチームワークが自然と高まり、モチベーションも上がると考えます。
手放したり集約したりできる機能
一方で、手放してもいいものといえば、出社人数に対して広すぎるオフィスそのものと賃料および光熱費です。オフィスの一部を解約または縮小移転し、執務エリアを最適化してみてはどうでしょうか。
固定席からフリーアドレスに変更し、「レセプショニスト」などのクラウド型受付システムを導入するとこれまで受付を担当していた人に別の業務を担ってもらうことができます。
フリーアドレスの効率性を強化するなら、位置情報がわかるアプリの導入がおすすめ。
話したい人がどこにいるかがすぐにわかり、コンタクトが取りやすくなります。執務エリアのどこが混雑し、どこが空いているかも把握できるため、働き方に応じたレイアウト変更を適切に行えるようにもます。
オフィスに残すべき機能を強化して生産性向上や組織力の強化を
現状のオフィスやこれから契約するオフィスで生産性向上や組織力強化のためにできることは何か。
リリカラがしっかりとサポートしますので、一緒に紐解いて、持続可能な企業にしていきませんか？
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